過去の株安に学ぶ!過去の株安とその後の推移を調べてみた2

株の基礎知識

 

 

こんにちわ、もちこです。

この記事を書いている2020年3月現在、世間では新型コロナウイルスによって大きく上下に揺さぶられる、極度に不安定な相場が続いています。

そんななか、前回はSARSとリーマンショックのときの日経平均を調査してまとめてみましたが、今回は2011年の東日本大震災と2015年のチャイナショックについて調べてみました。

どちらも経済に大きな爪痕を残す出来事でしたが、その時日経はどのような反応を示したのでしょうか。
今回の新型コロナウイルスによって乱れる相場を乗り切るヒントが隠れているかもしれません。

 

2011年 東日本大震災

まず最初は、2011年に起きた東日本大震災発生時の市場を紹介します。

東日本大震災とは、ご存知の通り2011年3月11日14時46分に発生した、日本の観測史上最大の地震です。
日本に甚大な被害を及ぼした出来事で、その爪痕は未だ様々な形で各地に残っています。

 

震災による被害総額は16兆円~25兆円にもなるとされています。
2011年の日本は、2008年に起きたリーマンショックの影響で、まだ景気が低迷している時期にあたり、震災によって更に傷口が抉られる形になりました。

 

東日本大震災の株価への影響

地震が発生したのは、大引けまであと14分だった14時46分でした。

地震発生直後から売りが強くなり、日経平均は急激に下げます。
とはいえ、地震発生が引け直前だったこともあり、当日の日経平均は前日比-179円で大引けを迎えます。

 

東日本大震災_日足

引用:ケンミレ式次世代投資

 

地震当日は金曜日だったので、翌週の月曜日である3月14日から本格的に震災の影響を受けた相場の始まりでした。
原発事故の報道を受けて、東京電力は寄らずのS安。
日本株はほぼ全面安となり、特に日経225に採用されている主力銘柄が急落し、前日比-633.94円で引けています。

 

更に翌日の3月15日も全面安となり、原発事故の状況が明るみに出るにつれ、日経の主力銘柄が続々とS安になります。
日経は前日比-1015.34円となり、ブッラクマンデーとリーマンショックに次いで3番目の下落率を記録。東証1部の出来高は4兆を超えました。
その頃から徐々に外国人投資家が割安と判断したのか、日本株を買い始めます。

 

3月15日の急落を底にして、4月には若干値を戻した9600円前後で横這いに推移を開始し、7月に10000円台を回復します。
震災前は10200円~10800円の間で推移していたので、そのまま回復するかに見えました。

ただ、この震災の影響は短期的な目線で見えるほど、簡単なものではなかったのです。

 

東日本大震災_月足

引用:ケンミレ式次世代投資

震災の影響と米国の景気減退懸念によって、同年の10月に世界同時株安が起こり、日経は8000円台まで売られてしまいます。

また、震災から9年経った今でも問題が残っているのを見てもわかる通り、寸断されたインフラや経済活動の停滞、そして福島第一原発事故等、解決までに長い時間を要する問題を数多く引き起こしてしまいました。
つまり、景気の低迷が非常に長引いてしまったのです。

 

SARSコロナショックのように、数ヶ月単位で解決するはずもなく、結局そこから2013年1月にアベノミクスが開始されるまでの2年弱の期間、景気は低迷したままでした。

直後に急落して底をつけ、そこから少し戻すものの、非常に長い期間低迷したという形が特徴だといえるでしょう。

 

2015年チャイナショック

次は2015年の中国で起きた株安、チャイナショックを紹介します。

 

2015年の中国では株式投資が非常に盛んで、バブル相場になっていました。
中国の政策に期待されていたため買いが集まり、更に中国政府が政策金利を下げることを発表し、更に買いが集まり、市場は過熱感が高まっていたのです。

株をほとんど知らないような人まで株式市場に参入し、中には借金をしてまで株を買う人がいたり、信用取引もかなり盛んに行われていたそうです。

 

ただ、やはりバブルはいつかはじけるもので、2015年6月中頃に資金が抜け始めます。
そこからはあっという間にバブル崩壊と株価の急落が起こり、連日下落が止まる気配がありませんでした。

 

そこで、2015年7月3日、中国証券当局が相場操縦の調査を開始したり、中国金融先物取引所が一部の口座で空売りを1ヶ月停止すること発表します。
驚いたことに、空売りを行うと逮捕しますよ、というとんでもないことを始めたんですね。
また、特定の銘柄を次々に売買停止させることもしました。

更に、2015年8月11日には中国人民銀行が人民元切り下げを実施します。
切り下げというのはつまり、中国が持っていた外貨を売って、人民元を買っていたんです。
自国にとって有利になるように、為替操作を行ってしまったわけです。

 

こうした大規模な為替操作を突然行ったことにより、世界で一気に中国に対する信頼が低くなり中国株が暴落し、その影響は世界中に広がってしまいました。
これが2015年に起きたチャイナショックです。

 

チャイナショックの株価への影響

2015年6月までの日経は概ね上昇基調にあり、20,000円台で推移していました。

6月の半ばから中国の株式バブルが終わる兆しを見せ始めますが、日経への影響はほとんど見られません。
むしろ、当時はギリシャ問題が持ち上がっている時期であり、それに対する楽観的な見方が広がった6月24日には、20,868.03円という高値をつけています。

チャイナショック日足

引用:ケンミレ式次世代投資

 

が、その直後の6月29日には、ようやく顕著になってきた中国株の急落を受け、日経も前日比-596.20円も下落します。

ここから本格的な中国株暴落の影響が見え始め、指数の乱高下がはじまります。

 

7月に入ってから、止まらない中国株暴落を受けて中国政府が様々な政策を打ち出します。
空売りの禁止や、特定の銘柄の売買を停止させる措置等、過剰にも思える措置です。

日経は中国の景気不安と株安、そして米国の利上げ観測や原油安等も重なり、大幅な下落を余儀なくされました。

 

更に、8月に入ると中国の通貨切り下げや利下げによって、市場は大きく揺さぶられます。
20,000円台で推移していた株価は、17,000円台まで下げる場面もありました。

9月も中国の株安の影響で激しい下落が続き、18,000円台~16,000円台まで下落しますが、末頃にようやく底をつきます。
10月からは中国の株安による不安が遠のき、上向きに推移を開始します。

6月に発生した株式バブル崩壊からの約4ヶ月弱、非常に乱高下の激しい下落相場を作ったチャイナショックは、ひとまずこれで落ち着きました。

リーマンショックや東日本大震災のような、急落した後に数年単位に渡って景気が低迷するようなものではなく、激しく乱高下しながら下落する相場が数ヶ月続いたことが特徴です。

 

暴落時の大底の見極めは慎重に!

今回は東日本大震災とチャイナショックの2つを紹介しましたが、どちらも経済に与えた被害が甚大なものであったことは間違いありません。
ただ、その出来事が起きて傷ついた範囲によって、立ち直るまでの時間に大きな違いがあるようです。

 

東日本大震災は、人的被害は勿論のこと、崩壊してしまったインフラや、それによる経済活動の停止等、立ち直り・作り直すまでに膨大な時間がかかる被害をもたらしました。
結果、そこからアベノミクス開始までおよそ2年間、横這いのまま低迷することになってしまったのです。

そういった意味では、チャイナショックの方が軽微な被害で済んだといえるでしょう。
非常に激しい乱高下を起こし、短期間での下落の幅は大きいものだったかもしれませんが、数ヶ月の下落の後にあっさり復活しています。

 

前回の記事でも軽く触れていますが、基本的に株価が暴落する時は買い時でもあります。
震災もチャイナショックも、結果論で言えば非常に安く株を仕入れるチャンスでした。

ただ、「流石にもう下がらないだろう」と思ってもさらなる底が用意されている場合もあるので、暴落した瞬間に買いに走るのは非常に危険です。
底の見極めは非常に難しく、大底で買い集めることはプロでさえできないと言われています。

 

もしも今後経済危機が訪れてしまった場合、その被害がどれだけ大きなもので、立て直すまでにどれほどの時間を要するものなのか考えてみると、少しだけ相場の行方が見えてくるかもしれません。
早々に底だと判断して無理に買い向かう前に、一旦落ち着いて考えてみることをおすすめしますよ。

 

では、今回はこのへんで失礼します。
あなたの株式投資が楽しいものになりますように。

 

 

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コサックもちこ

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