過去の株安に学ぶ!過去の株安とその後の推移を調べてみた

過去の株安に学ぶ!過去の株 株の基礎知識

 

 

こんにちわ、もちこです。

 

最近の相場はもっぱら新型コロナウイルスによって、大きく上下に揺さぶられています。
震源地となる中国本土から驚異的なスピードで感染拡大し、現在では世界中で猛威をふるっています。

こうした中、各国の株式市場が乱高下しており、世界経済減退懸念が高まる状況となっています。
日経平均も23,000円台から21,000円台まで急落し、未だ不安定さは払拭されていません。

こんな恐ろしい相場がいつまで続くのでしょうか……。

 

と思いましたが、そういえば過去にも金融危機は何度か訪れていますよね。
その時市場はどのように反応して、どのように復活を遂げたのでしょうか。
それを知ることができたら、もしかしたら今回の新型コロナウイルスによって乱れる相場にも、何かわかることがあるかもしれません。

 

そんなわけで、今回は過去にあった金融危機と、その時の市場を調査してみました。
相場を乗り切る鍵を見つけたい方は、ぜひご覧ください。

 

 

2003年 SARSコロナショック

まず最初は2003年に起きたSARSコロナショックです。
2020年3月現在流行中のコロナウイルスの一種が引き起こしていた肺炎ですが、感染の発生から終息までに約9ヶ月(2002/11~2003/07)かかっています。

 

SARS基本情報

SARSとは2003年に中国で発生した肺炎です。
コロナウイルスの一種、SARS-CoVによって引き起こされます。(2019年12月に発生して現在も流行しているのはSARS-CoV2)

2002/11/16発生~2003/7/5にWHOより終息宣言が出た肺炎で、感染者は中国を中心に8,096人、死亡者数は774人。日本の感染者は0人でした。

起源、感染経路、病原性等がまだ不明なことが多く、未だ治療法が確立されていません。

日本国内では2003年4月に新感染症、6月には指定感染症に指定されています。
11/5から感染症法改正に伴って、第一類感染症としての報告が義務づけられるようになりました。

 

参考:国立感染症研究所
https://www.niid.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/414-sars-intro.html

 

SARSの株価への影響

では、次は具体的にSARSの流行と市場の反応がどのようなものだったのか見てみますよ。

2003年SARSの日経チャート

引用:新ケンミレチャート

 

これが、SARSが流行した2002年11月~2003年7月までの日経平均の日足チャートです。

SARSが発生した2003年11月の日経は上昇トレンドにありましたが、12月3日の9200円台を高値に下落。
11月16日あたりから【中国で原因不明の肺炎が流行している】と報道されますが、このときはまださほど影響は受けていないように見えます。

12月19日に一旦8300円台で下げ止まると、その後8300円~8600円台のボックス相場でゆるやかに下降しながら推移しています。

その後徐々に感染者が増え、2月11日に中国政府がWHOに患者305名、死亡者5名を報告。
2月14日に中国衛生省が非定型性肺炎と発表し、本格的な流行が始まります。

 

日経は緩やかな下降を続けていましたが、3月6日に中国を旅行していた米国人が病院に搬入されたタイミングで3月12日にかけて急落します。
3月12日はちょうどWHOが異形肺炎の症例について全世界に警告を出しています。SARSの流行と日経が顕著に連動していることが伺えます。

 

その後刻々と状況が悪化にするに従い、日経も3月19日~3月24日にかけて再度上昇するも、ボックス相場で下降をはじめ、徐々に7000円台に落ち込みます。
4月16日にはようやく新種のコロナウイルスと断定されました。

 

集団感染の確認や渡航延期勧告が出され、感染者が5000人突破、病院の封鎖等で状況は悪化し、報道も過熱を極めた4月30日に底をつけます。

ただ、一番ひどい状況と回復の兆しは抱き合わせになっているものだったようで、そこから徐々に中国以外での渡航延期勧告が解除されたり制圧宣言がされるようになり、日経も上昇を開始します。

 

4月30日から5月16日まで上昇し、以降は一旦調整が入るも、順調に上昇トレンドへ。
WHOが5月14日にカナダでのSARS感染拡大が終息したと宣言し、徐々に各国の渡航延期勧告を解除されます。

 

6月に入ると急速にSARSの不安が払拭されて上昇トレンドに切り替わります。
6月17日にWHOが台湾への渡航延期勧告を解除し、翌18日に事実上の制圧宣言。
7月5日にWHOが台湾の感染地域指定を解除し、最終的な制圧宣言に至りました。

その後の相場にも特に影響が出ることはなかったようなので、実質日経平均にSARSの影響が色濃く反映されたのは、2003年2月~5月くらいまでと考えられそうです。

参考:
https://www.tokiorisk.co.jp/publication/report/trc-eye/pdf/pdf-trc-eye-040.pdf
https://jomf.or.jp/osirase/sars_chart.html
https://www.niid.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/414-sars-intro.html

 

メモ:SARS発生時を参考に新型コロナウイルス相場を見る

SARSは2020年現在流行する新型コロナウイルスとは異なり、致死率こそ高いものの感染力は弱く、現時点で既に新型コロナウイルスの感染者数がはるかに上回っています。
その時点で、SARSが経済に与える影響は限定的なものとなっていたのかもしれません。
事実、SARSの発生から終息までの期間はおよそ9ヶ月間と長いものでしたが、実質の日経平均への影響はさほど長いものではありませんでした。

また、一番報道が加熱して被害が甚大なときこそ底となり、事態が終息する兆しが見えてきた際に急速に上昇へと転じたことも特徴的でした。
当時とは様々な条件が異なりますが、今回の新型コロナウイルスによる相場の流れも、参考になる部分があるかもしれません。

 

2008年リーマンショック

次に紹介するのは2008年に起きた経済危機、リーマンショックです。
ご存知の方も多いとは思いますが、改めておさらいしてみましょう。

リーマンショック基本情報

リーマンショックとは、2008年の9月に当時の米国投資銀行の中で4位の規模を誇っていたリーマン・ブラザーズという会社が破綻したことをきっかけに起きた、世界的な経済危機のことです。
リーマンショックは様々な要因が重なって起きた、恐慌ともいえる程の大規模な経済危機でした。

 

まず最初に、話は米国の不動産バブルがはじけたところから始まります。
不動産バブルがはじけると、返済能力の低い人達が組んでいた住宅ローン(サブプライムローン)が返済されないままになってしまいました。

しかし、このサブプライムローンの存在が非常に厄介でした。

 

サブプライムローンを提供していた住宅ローン会社は、なんとサブプライムローン債券としてリーマン・ブラザーズをはじめとする投資銀行に売っていたんです。

更にどうしようもないことに、その債券を引き受けたリーマン・ブラザーズのような会社は、他の債券や株式などとごちゃまぜにした金融商品に仕立て
しかもAIGという会社がその金融商品に元本保証までつけて
最悪なことに、格付け会社が元本保証された金融商品にAAAという評価をつけて、投資家に買わせていたのです。

 

つまり、サブプライムローンの返済がされないということは、リーマン・ブラザーズはもとより、サブプライムローン債券を含む金融商品を持っていた投資家達が、不良債権を大量に保有していることになってしまいますよね。

 

そこで初めて投資家達は自分たちの購入した金融商品の危険さに気づき、慌てて売りまくります。
たちの悪いことに、リーマン・ブラザーズは様々な金融商品にサブプライムの証券を混ぜてしまっていたので、非常に広範囲に甚大な被害を及ぼしてしまったのでした。

それだけに留まらず、リーマン・ブラザーズはまだまだ市場に出していないサブプライムローンの債券を大量に保有していましたが、それらが一気に不良債権となってしまいました。
その結果、リーマン・ブラザーズの負債総額は約60兆円にもなってしまったのです。

 

米国政府の救済措置や他の企業による買収等もされず、結局リーマン・ブラザーズは破綻します。
リーマン・ブラザーズの社債を持っていた会社も軒並み経営悪化してしまい、その影響は世界全体に広がりました。

 

日本ではサブプライムローン関連債券ではあまり直接的な影響を受けませんでしたが、急激な円高の被害が甚大なものでした。
安定資産としての信頼度が高いスイスフランや日本円は世界の金融危機となると真っ先に買われる傾向があり、リーマンショックが起きた際も、104円から87円まで買われました。

 

円高になると、次は輸出産業が甚大なダメージを受けます。
輸出産業は日本にとって非常に重要な産業であり、ここが被害を受けることによって株式市場は全面安、日経も大暴落となってしまいました。

これがリーマンショックのおおまかな流れです。

※リーマン・ブラザーズが経営破綻する前に、米国内で悪いカードが揃ってしまっていたのですが、今回は大まかな流れということでご了承ください。
リーマンショックの詳細は、いずれ別の記事で紹介したいと思います。

 

リーマンショックの株価への影響

では、次は具体的にリーマンショックの際に日本市場がどのような反応を示したのか見てみましょう。

2008年リーマンショック日経_月足

 

2008年リーマンショック日経_日足

引用:新ケンミレチャート

 

これが、リーマンショックが起きた日経平均のチャートです。
リーマン・ブラザーズが経営破綻した2008年9月15日の日本市場は、敬老の日で休場でした。

翌日の16日の日経は大きく下落はしていませんが、10月に入ると事態は急変します。
連日下落が続き、非常に鋭角な下落が続きます。
米国では10月3日には一時否決された金融安定化法案が可決されたにも関わらず、NYダウの急落は止められませんでした。

 

結局、リーマン・ブラザーズが破綻した9月から10月にかけて、大きく乱高下を繰り返しながら12,000円台から一時7,000円台まで下げます。

10月10日には日経225先物にてサーキットブレーカーが発動したり、
10月14日の日経は+1171.14円の暴騰をしたかと思えば、翌々日の10月16日には-1089.02円という暴落が起こったりと、混乱を極めています。

 

10月24日にはVIX指数が史上最高値89.53まで上昇し、10月27日の日経はバブル崩壊後の最安値7603.76円にもなってしまいました。

 

 

けれど、本格的な問題はそのあとで、リーマンショックによって甚大な被害を受けた日本経済は、その後長らく横這いのまま景気が低迷してしまいます。
更に悪いことが重なり、2011年には東日本大震災が発生し、経済へのダメージは深まるばかりでした。
結局、2013年に黒田総裁の金融緩和政策が開始するまでの間、景気の低迷は続きました。

 

現在の日銀によるETFの買付は、この2013年の金融緩和政策以降ずっと続いているものです。
その効果もあり、現在の日経は20,000円台を推移するくらいには回復しています。
長期的な低迷でしたが、そこからの復活は緩やかでも着実なものでした。

 

過去の株安はチャンスを示す?

今回紹介するのは以上です。
過去に何度かあった株安ですが、そのすべてに共通して「記録的な株安の際に仕入れておくと、後々訪れるリバウンドで利益を出せる可能性が高い」ということを示しています。

 

2020年3月現在、新型コロナウイルスの影響で日経は大暴落し、全面安となる日もありました。
ただ、SARSの例が示すように数ヶ月の限定的な影響の後に上昇に転じるようであれば、またとない買い場となる可能性もあります。

ただし、暴落したときにすぐ買い向かうのは危険です。

リーマンショックのように長期的な下げ相場のときは、下げている途中でエントリーしてしまうと含み損を抱えたまま底まで連れて行かれてしまうので、底をうって上昇に変わった瞬間を慎重に見極める必要があります。
くれぐれもご注意ください。

 

次回は東日本大震災とチャイナ・ショックを紹介したいと思います。
ぜひ次回の記事も読んでみてくださいませ。

では今回はこのへんで失礼します。

 

 

 

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